主要費目別「後払い」割合ランキング2024｜被服及び履物59.5%

家計の主要費目で、クレジットカードなどの後払いによる支出割合が最も高いのはどこでしょうか。

総務省統計局「令和6年全国家計構造調査」の主要費目を比べると、2024年の「クレジットカード、電子マネー等（後払い）」の支出割合は、被服及び履物59.5%が最も高く、家具・家事用品48.4%、教養娯楽45.8%、交通・通信43.3%と続きました。

ここでいう「後払い」は、クレジットカードだけではありません。総務省の定義では「クレジットカード、掛買い、月賦」および「電子マネー（ポストペイ）」を含みます。

主要費目の後払い割合ランキング2024

順位は総務省「令和6年全国家計構造調査」結果の要約・表1に掲載された主要費目をOtakuwalletが2024年の後払い割合で並べ替えたものです。327区分ある収支項目細分類すべてを対象にしたランキングではありません。

被服及び履物は支出の約6割が後払い

被服及び履物では、消費支出の59.5%が後払いでした。2019年は48.7%で、2024年までに10.8ポイント上昇しています。

家具・家事用品も48.4%、教養娯楽も45.8%と高く、主要費目の間でも後払いの利用構造には大きな差があります。

外食は水準より「伸び」が特徴

外食の2024年の後払い割合は33.9%で、表1の主要費目では6番目です。一方、2019年の17.4%から16.5ポイント上昇しており、総務省は2019年から2024年で後払い割合が最も上昇した費目として外食を挙げています。

つまり、2024年時点の水準が最も高いのは被服及び履物ですが、5年間の変化が最も大きかったのは外食です。水準と変化幅は分けて見る必要があります。

「後払い割合」はクレジットカード比率ではない

本記事の「後払い割合」は、総務省が「クレジットカード、電子マネー等（後払い）」として集計する購入形態です。クレジットカード、掛買い、月賦、電子マネー（ポストペイ）が含まれるため、「被服及び履物の59.5%がクレジットカード払い」と読み替えることはできません。

また、プリペイド型電子マネーは「前払い」として別区分です。デビットカード、口座間振込等、ポイント、商品券などは「現金等（即時払い）」に含まれます。

調査上の注意点

• 対象は全国の総世帯。
• 2024年の家計収支結果は10月・11月の1か月平均支出として表章。
• 割合は各費目の消費支出に占める購入形態別支出の割合。
• 本ランキングは総務省「結果の要約」表1に掲載された主要費目を対象とし、細分類全件のランキングではない。
• 支払方法の変化の原因は、この表だけからは特定できない。

出典

• 総務省統計局「令和6年全国家計構造調査 家計収支に関する結果 結果の要約」 — 表1「購入形態、費目別消費支出及び支出割合（総世帯）」
• 総務省統計局「令和6年全国家計構造調査 家計簿の記入のしかた」 — 購入形態の確認

日本の決済統計全体は、日本の決済・クレジットカード統計データ集で整理しています。

最終確認：2026年9月5日。