最終確認：2026年9月22日
いま、コンビニでカードをタッチすれば、短時間で「承認」が返ってきます。ところが1973年の米国では、カード承認は平均約3分、長い場合には30分かかることがありました。加盟店が銀行へ電話し、その銀行がさらに発行銀行へ確認していたからです。
さらに1960年代には、少額取引なら銀行へ毎回問い合わせないのが一般的でした。加盟店は紙の売上票とfloor limitを使い、盗難カード対策にはhot card listも使っていました。
現在、取引ごとに「この支払いを通してよいか」をイシュアへ問い合わせ、承認または否認を返す処理をオーソリゼーション（authorization、信用承認）と呼びます。
では、なぜ「必要な時だけ電話する」仕組みから、取引ごとにネットワークで判断する現在のオーソリへ変わったのでしょうか。歴史をたどると、カード利用の拡大、盗難・不正利用、電話承認の限界、そしてコンピュータネットワークの登場が一つにつながります。
- いまのオーソリでは何が起きているのか
- 1960年代、カードは「紙」で処理されていた
- なぜ全件を毎回確認しなかったのか
- 「hot card list」では追いつかなかった
- 大量の「勝手に送られたカード」は法律も変えた
- 電話承認は平均3分、長いと30分かかった
- 1973年、BASE Iが「電話」をネットワークに置き換えた
- BASE Iで終わりではなかった――最後の難所は加盟店のレジだった
- 日本では1984年、CAFISがオンライン承認を支え始めた
- 電子化すると「承認するか」の意味も変わった
- 銀行が返事をできないとき、誰が承認するのか？
- それでもオーソリだけでは「本人か」は分からない
- 現在の当たり前は、過去の失敗の上にできている
- 海外文献を読む
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- 出典
いまのオーソリでは何が起きているのか
現在の典型的なカード決済では、カード会員が加盟店で支払いを始めると、加盟店からアクワイアラへ、さらにカードネットワークを通じてイシュアへauthorization requestが送られます。カード会員・加盟店・イシュア・アクワイアラを結ぶ全体像は、カードネットワークとHonor All Cardsの記事で整理しています。
Visaの現行資料では、イシュアが取引を承認または否認し、その回答がVisaNet、アクワイアラを逆方向に通って加盟店へ返る流れが示されています。つまり「カードが読めた」ことと「支払いが承認された」ことは同じではありません。
イシュア側では、利用可能な与信や資金、カード状態、取引情報、セキュリティ情報などを基に判断します。現代では不正検知やリスクスコアリングも組み合わされ、オーソリは単なる残高照会ではなくなっています。
01 現在のオーソリ｜REQUEST → DECISION → RESPONSE
購入を開始
authorization requestを送信
対象イシュアへルーティング
承認／否認を判断
1960年代、カードは「紙」で処理されていた
1966年のFederal Reserve Bank of Bostonの資料を読むと、当時のカード決済が現在とはまったく違う姿だったことが分かります。
加盟店ではカードをインプリンタに置き、カード表面のエンボス情報を複写式の売上票へ転写しました。いわゆる「ガチャン」と押す機械です。同資料は、このインプリンタを自動化へ向かう過程の「かなり原始的な端末」のようなものとして描いています。紙伝票から機械可読データへ移る過程は、磁気ストライプが決済を自動化した歴史で詳しく整理しています。
ただし、すべての取引で銀行へ連絡したわけではありません。加盟店にはfloor limitと呼ばれる金額基準があり、それを超える取引について銀行側へ承認を求める運用が採られていました。
別の1960年代の銀行業界資料では、購入額が所定の限度を超えると、加盟店がauthorization centerへ電話し、承認番号を取得して売上票へ記入する流れが説明されています。
つまり、当時のオーソリは「全件リアルタイム照会」ではなく、「一定条件を超えた取引だけ人間が電話する」仕組みだったのです。
なぜ全件を毎回確認しなかったのか
理由は単純です。通信とコンピュータ処理が現在ほど安価でも高速でもなかったからです。
Boston Fedの1966年資料では、消費者の口座と小売店をオンラインで結び、瞬時に信用判断や資金移動を行う仕組みは「次の論理的な段階」として議論されていました。しかし、それが2〜3年で実現すると予想する銀行家もいれば、もっと遠い将来だと見る人もいました。
カードはすでに存在していても、カードを使うたびに全国規模のネットワークで発行銀行へ問い合わせるインフラは、まだ完成していなかったのです。
「hot card list」では追いつかなかった
この仕組みの弱点をはっきり示したのが、1966年末から1967年にかけてのシカゴでした。
Federal Reserve Systemの1968年調査によれば、当時シカゴでは銀行が大量のクレジットカードを郵送し、犯罪グループが集合住宅などからカードを組織的に盗む事例が発生しました。さらに、一部では加盟店と不正利用者が共謀し、そのカードが「hot card list」に載るまで大量の商品を購入し、最後にカードを差し出して報奨金まで分け合うケースがあったと報告されています。
このエピソードは、当時の不正対策の限界をよく表しています。
「このカードは止めるべきだ」という情報がリストへ載り、加盟店へ届くまでに時間がかかる。その間にカードを何度も使われれば、損失が拡大します。
シカゴの銀行は対策として、加盟店が銀行へ確認すべきauthorization levelを頻繁に変更し、場合によってはゼロまで引き下げて最初の利用から承認を求める運用を行いました。初回利用後にカード会員へ電話し本人利用を確認したり、同じカードが一日に複数回使われた場合にコンピュータ処理でフラグを立てたり、売上票の処理を速めたりする対策も採られています。
紙のリストから、取引そのものをリアルタイムに監視する方向へ。ここにオーソリ電子化の必要性が見えてきます。
02 オーソリの転換点｜紙・電話からネットワークへ
1960年代
紙伝票・インプリンタ。floor limit以下は毎回の電話確認なし。
1966–67 Chicago
盗難カード、不正利用、hot card listの時間差が問題化。
対策
authorization levelを引き下げ、銀行へ問い合わせる取引を増加。ゼロまで下げた銀行も。
1973 INAS / BASE I
Master Charge側とBankAmericard側で承認処理のコンピュータ化が進む。
1974 BASE II
Visa系ではclearing & settlementも電子化。
現在
イシュアが取引単位で判断。不正検知・リスク情報も組み合わせる。
大量の「勝手に送られたカード」は法律も変えた
シカゴを含む当時のカード拡大では、消費者が申し込んでいないカードを大量に郵送するビジネス慣行も問題になりました。
1970年10月、米国ではPublic Law 91-508によってTruth in Lending Actが改正され、原則として消費者からの申込みや依頼なしにクレジットカードを発行することが禁止されました。Federal ReserveのRegulation Zにも反映されます。
あわせて、一定条件のもとで無断利用時のカード会員責任を50ドルまでとする保護も設けられました。
つまり1960年代後半のカード不正は、単に「もっと速いコンピュータが必要だ」という技術問題ではありませんでした。発行方法、消費者保護、本人確認、authorizationという複数の制度が同時に作り直されていった時代だったのです。
電話承認は平均3分、長いと30分かかった
1973年6月の米国銀行業界誌Mid-Continent Bankerには、電話承認からコンピュータ承認へ切り替わる瞬間がかなり具体的に残されています。
当時、Master Charge（現在のMastercard）で加盟店が承認を求める場合、まず加盟店が自分の取引銀行へ電話し、その銀行がさらにカード発行銀行へ電話。発行銀行が可否を調べて折り返し、加盟店へ結果を伝えるという多段階の電話連絡が必要でした。
同誌によると、この承認には平均で約3分、長い場合には30分かかることがありました。
そこでInterbank Card Associationは1973年、INAS（Interbank National Authorization System）を導入します。承認要求はSt. Louisの中央システムへ送られ、そこから適切な発行銀行へルーティングされる仕組みでした。システム標準では、多くのケースで発行銀行の回答時間を10〜30秒にすることが求められていました。
つまり1973年は、Visa系だけでなくMaster Charge側でも、カード承認が「人が電話をつなぐ仕事」から「コンピュータが取引をルーティングする仕事」へ変わった年でした。
1973年、BASE Iが「電話」をネットワークに置き換えた
Visaの公式史では、1973年にBASE I（BankAmericard Authorization System Experimental）が稼働し、同社はこれを「最初の電子authorization system」と位置付けています。一方、同時期のInterbank側資料もINASを「全米初のnational authorization system」と説明しており、どちらを「最初」と呼ぶかは定義の置き方で変わります。重要なのは、1973年前後に主要カードネットワークがほぼ同時に電話中心の承認からコンピュータ化へ移ったことです。
Visa創業者Dee Hockの回顧では、別の決済ネットワークもコンピュータ化されたauthorization・clearing・settlement systemを開発していると知ったHockが、チームに開発を急がせたというエピソードが紹介されています。
BankAmericard側にも、電話承認時代を象徴するエピソードがあります。David L. StearnsのVisa史研究によれば、SeattleとTacomaの銀行では相互利用が多かったため、二つの承認センターが朝に電話回線をつなぎ、その回線をスピーカーフォンで開いたままにして承認処理を行っていました。現在なら決済ネットワークが担う銀行間接続を、当時は「電話線をつなぎっぱなし」にして高速化していたのです。
同研究では、BankAmericardの銀行間承認はBASE以前には4〜5分程度かかっていたのに対し、BASE稼働後は平均56秒程度まで短縮されたとされています。Master Charge側のINASと同様、1973年前後は主要カードネットワークがほぼ同時に「電話をつなぐ承認」から「コンピュータがルーティングする承認」へ移った転換点でした。
翌1974年にはBASE IIが導入され、電子的なclearingとsettlementへ拡大しました。
ここで重要なのは、authorizationとclearing／settlementは別の工程だという点です。
authorizationは「この取引を通してよいか」を判断する工程。
clearing／settlementは、その後に売上情報を確定し、お金を精算する工程。
ホテルやレンタカーのように最終金額が後で決まる取引では、authorizationで利用可能額を先に確保し、後から差額を調整することがあります。詳しくはAuthorization HoldとReversalの解説で整理しています。
現在では一瞬のカード決済に見えますが、その裏では異なる役割のシステムが連動しています。
BASE Iで終わりではなかった――最後の難所は加盟店のレジだった
銀行間の承認を電子化しても、加盟店のレジから毎回オンライン照会できなければ、floor limit以下の取引は従来どおり照会されません。David L. Stearnsの研究によると、1980年時点でもinterchange取引のうち実際にauthorizationされていたのは12〜15％程度で、残りは加盟店のfloor limit以下でした。
当時すでにPOS用authorization terminalはありましたが、1台1,000〜2,000ドル程度とされ、さらに専用回線の月額費用も必要でした。少額のカード取引しかない小規模加盟店には重い負担です。そこでVisaは1979年、通常の電話回線を使い、加盟店が500ドル未満で導入できるdial terminalの開発を進めました。
パイロットでは4社から800台を調達し、参加加盟店は全取引を端末に通しました。その結果、テスト期間中に3,000枚超のカードを回収し、従来の運用なら通っていた1万件超の取引を否認。参加加盟店のchargebackは82％減少したと報告されています。これは限定されたパイロットの結果であり、市場全体へそのまま一般化はできませんが、全件オンライン承認の効果を示す象徴的な事例です。
さらにVisaは、端末でauthorizationした取引に1％のTerminal Interchange Reimbursement Fee（TIRF）を設定しました。当時の平均より約20％低い水準で、アクワイアラが加盟店へ端末を普及させる経済的な動機を作るための仕組みでした。
ここで、前の記事で扱ったインターチェンジフィーとオーソリの歴史がつながります。技術を作るだけでは決済インフラは普及しない。価格設計で参加者の行動まで変える必要があったのです。
日本では1984年、CAFISがオンライン承認を支え始めた
日本でも、カード会社と加盟店をオンラインで結ぶ基盤が整備されていきます。NTTデータのCAFIS（Credit And Finance Information System）は1984年2月にサービスを開始しました。NTTデータはCAFISを、クレジットカード会社・金融機関・企業・加盟店などの間で、与信照会や売上などのオンライン・トランザクションを中継するサービスと説明しています。
日本クレジットカード協会（JCCA）の沿革を見ると、1985年に簡易CAT（S-CAT）の開発に着手し、1986年に設置を開始。1988年にはCAT・S-CATが5万台を超え、1993年には10万台、1994年には共同利用端末が16万台を超えています。
興味深いのは、オンライン化が進んでもfloor limitという考え方がすぐ消えたわけではないことです。JCCAは1996年、POS導入加盟店のフロアリミットを5万円から3万円へ引き下げたと記録しています。米国1960年代の50ドルと日本1990年代の5万円・3万円では金額も制度も異なりますが、「どこまでを個別照会なしで許容するか」という同じ問題を、日本のカード業界も長く扱っていました。
米国のBASE IやINASが銀行間の承認を電子化し、日本ではCAFISやCAT端末が加盟店とカード会社のオンライン接続を広げていった。現在の数秒のオーソリは、こうしたインフラ整備の積み重ねの上にあります。
電子化すると「承認するか」の意味も変わった
電話承認の時代なら、人間が確認できる情報量には限界があります。しかしコンピュータネットワークなら、取引金額、口座状態、利用可能枠、カードの有効性などを高速に照合できます。
さらに現在では、場所、端末、過去の利用パターン、オンライン取引の追加情報などを利用したリスク判断も行われます。
オーソリは、単純な「お金がありますか？」という問い合わせから、取引単位のリアルタイム・リスク判断へ発展してきたと言えます。
銀行が返事をできないとき、誰が承認するのか？
リアルタイム化すると、別の問題が生まれます。イシュアのホストコンピュータや担当者が応答しなかったら、加盟店の決済をすべて止めるのかという問題です。
Stearnsによれば、初期のBASE Iにはすでにstand-inの仕組みがありました。issuerが一定時間内に応答しないと、中央コンピュータがissuerの設定したルール、negative file、直近の口座活動などを使って、issuerに代わり承認・否認を返せるように設計されていました。
この考え方は現在にも続いています。Visaは2020年にSmarter Stand-in Processing（Smarter STIP）を発表しました。従来のSTIPを拡張し、issuerのシステムが停止した場合に、過去の取引を深層学習で分析してissuerに代わる承認・否認判断を行う仕組みです。Visaは、静的なポートフォリオルールだけでなく、カード会員レベルの過去の購買行動を使ってissuer自身の判断に近づける設計だと説明しています。
現在のSTIPの発動条件、Visa・Mastercardの現行ルール、Smarter STIPの仕組みは、Stand-In Processing（STIP）の解説で詳しく整理しています。
2026年3月には、Visa JapanがVisa Intelligent Authorizationの提供開始を公表しました。これはアクワイアラ向けの決済プロセッシング基盤で、単一のAPI接続を通じて主要カードネットワーク全体の取引を処理し、機械学習で取引データをリアルタイム分析してルーティング判断を支援するものです。Visaはカード対面・非対面トラフィックを対象とした決済オーケストレーション全体について99.999％の稼働率、2024年3月〜2025年2月の12か月でグローバル平均96.3％の承認率と説明しています。Smarter STIPとは役割が異なりますが、オーソリ基盤そのものが「常時稼働・高可用性・機械学習」を前提に進化している現在地を示す例です。
つまりオーソリの歴史は、「銀行へ電話する」→「ネットワークで銀行へ聞く」→「銀行が答えられないときはネットワークが代行する」ところまで進化しました。1960〜70年代の可用性問題と、現代のAIによるstand-inは、どちらも「この取引を今、通してよいか」という同じ問いを解いています。
それでもオーソリだけでは「本人か」は分からない
ここから、次のテーマである3Dセキュアとカード不正対策につながります。
Visaは現在、Authentication（本人認証）とAuthorization（取引承認）を明確に別の工程として説明しています。
authorizationは、取引を進めてよいかをイシュアが判断するものです。一方authenticationは、「その支払いを行っている人物が正当なカード会員なのか」を確認することが中心です。
実店舗ならカードそのもの、ICチップ、暗証番号などを使えます。しかしECではカードが目の前にありません。
ネット通販が拡大すると、今度は「有効なカード番号である」だけでは足りないという問題が表面化します。その解決策の一つとして3D Secureが登場します。カード決済の価格側、つまり加盟店手数料やインターチェンジフィーの歴史は、「クレジットカードの『3％』は誰のもの？」で扱っています。
03 AuthenticationとAuthorizationは別の仕事
「本人なのか」を確かめる
ECではEMV 3-D Secureなどが担う。取引承認の前段で本人性を確認する。
「この取引を通すか」を決める
イシュアが口座・与信・カード状態・リスク情報などを基に承認／否認する。
本人確認に成功しても、authorizationで否認されることはある。逆にauthorizationだけでは、ECで利用者本人かを十分確認できない。
現在の当たり前は、過去の失敗の上にできている
オーソリゼーションを「カード会社が承認する処理」とだけ覚えると、その重要性は見えにくくなります。
紙の売上票、floor limit、電話承認、hot card listという時代には、取引のたびに最新情報を確認することはできませんでした。カード利用が拡大すると、その時間差が盗難や不正利用の余地になります。
そこでauthorizationの範囲を広げ、最終的に通信ネットワークとコンピュータで全体を結ぶようになった。
現在の「数秒で承認」は、便利にするためだけに生まれたのではありません。カードという信用を、巨大なネットワークで安全に運用するために必要になった仕組みなのです。
海外文献を読む
Federal Reserve Bank of Boston, “Bank Credit Card and Related Plans”（1966）
1960年代のカード実務を知るうえで非常に価値が高い歴史資料。インプリンタ、floor limit、オンライン信用判断がまだ「次の段階」と考えられていた時代の空気が分かる。
Federal Reserve System, “Report Bank Credit-Card and Check-Credit Plans”（1968）
シカゴのカード大量発行と不正利用、hot card list、authorization levelの変更、同日複数利用の検知など、カード拡大期の問題と対策を具体的に記録している。
Mid-Continent Banker, “New National Authorization System Unveiled by Interbank Card Assn.”（1973）
電話承認が平均約3分、長い場合30分かかっていたこと、INASが10〜30秒の応答基準を置いたことを記録した当時資料。電話からコンピュータへ切り替わる瞬間が具体的に分かる。
Visa, “VisaNet – The technology behind Visa”
1973年BASE I、1974年BASE IIなどVisaNetの技術史を確認できる公式資料。
Visa, “Dee Hock In memoriam”
競合ネットワークとのコンピュータ化競争を背景に、Hockが電子処理システム開発を急がせたエピソードを確認できる。
シリーズ全体：決済の歴史としくみ｜カード・EC・タッチ・認証の進化をたどる
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